掲載開始日:2021年5月20日更新日:2024年8月27日
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大規模災害では、道路の損壊による物流のストップや工場等の被災により、スーパーやコンビニなどから一気に商品がなくなります。さらに電気、ガス、水道等のライフラインが被災し、長期間にわたり日常生活に支障が出ることとなります。
南海トラフ巨大地震の想定では、避難者は全国で950万人、宮崎県でも約37万人が避難所内外で避難生活を送ることが予想されることから、災害後の生活物資の調達は非常に困難となります。
災害の規模が大きくなればなるほど、備蓄をはじめとした家庭や個人の日頃の備えが重要になります。
被害が大きくなればなるほど復旧は遅れ、流通の回復や支援物資が届くのに時間がかかります。もしもに備え1週間分の食料や飲料水を備蓄しておきましょう。
特に、食事や着替えなどと違って一日も欠かすことができないのが飲料水。成人1日1人あたり水は3リットル必要とされています。ペットボトルのミネラルウォーターやお茶、野菜ジュースなどを組合わせて必要量を確保しましょう。
1週間分の備蓄はハードルが高いと思うかもしれませんが、長期保存用の非常食だけでなく、日頃家庭にある食材のうち、今日食べない食品は数日分の備蓄として考えます。例えば、冷凍庫に普段からご飯や冷凍食品等が入っている場合、停電の時でも自然解凍して食べることもできます。災害用食料として分けて考えず、普段の食材ストックを多めにしておくことも備蓄です。
津波などの危険から命を守るために避難する際、災害が発生してから何を持って行くのか考えていては避難が遅れることに繋がりますので、非常持出品を考えておきましょう。非常持出品は備蓄の一部として考え、備蓄品の中から避難生活に必要なものをリュックサックに入れておきます。緊急用として持ち運べる量の水や加工せずに食べられる食品に加え、防災グッズ、衣類や衛生用品・薬、現金や身分証明書のコピーなど必要な物を厳選し、一人ひとつずつ玄関などすぐに持ち出せる場所に置いておくことが大切です。
外出先や職場で被災する可能性も十分あります。非常持出品として揃えるものの中から、小型の懐中電灯や居場所を知らせる笛、携帯ラジオやチョコレートなどの携帯食品、家族の緊急連絡先メモなどを通勤用のバックなどに入れておくことで突然の災害に備えましょう。連絡や情報収集に不可欠なスマートフォンに使用するモバイルバッテリーも重要なアイテムです。職場のロッカーや車の中に備蓄品を置いておくなど、自分の生活に合わせた備蓄も考えておきましょう。
災害時は生鮮食品が手に入りにくく、栄養の偏りから便秘など体調を崩しがちです。食物繊維が採れるフルーツ缶詰やドライフルーツ、市販のビタミン剤なども備蓄品に入れてみましょう。食欲が無い場合にもエネルギー補給できるゼリー飲料や粉末タイプのスポーツドリンクも保存期間が長く非常食として有効です。
災害時には不自由が多くストレスが溜まったり、食欲がなくなることも考えられます。そんなときこそ食べたい物を食べることは精神的にもプラスになります。缶詰やレトルト食品など備蓄に適した食品に加え、デザートやお菓子など、好きな物や食べ慣れた物を備蓄しましょう。
停電時には灯りはいくらあっても困らないもの。両手が事由に使えるヘッドランプや、室内用に乾電池式のランタンなどを準備しましょう。また、温かい食事や飲み物は被災生活のストレス緩和にもなりますのでカセットコンロがあると便利です。防災用として購入しなくてもキャンプやアウトドア用品が災害時には防災グッズとなります。
備蓄というと、食べることばかり考えがちですが、排泄のことも考えて置く必要があります。停電、断水などで、水洗トイレが使えない場合、トイレを我慢することによる健康被害はもちろん、汚物の溜まったトイレは生活環境を悪化させます。飲料水とは別に、物を洗ったり、トイレを流したりするための生活用水をポリタンクなどに確保しておきましょう。また、下水道施設が復旧するまでは水が流せないため、市販の簡易トイレなどを備蓄しておくことも必要です。トイレットペーパーやトレイ後に手を拭くためのウェットティッシュも忘れてはいけません。
備蓄品や非常持出品を考える場合、乳幼児や高齢者などの要介護者がいるといった家族構成、食品アレルギーなどの体質、ペットを飼っているといった暮らし方などによって揃えるべき物が違ってきます。
粉ミルク、哺乳瓶(消毒セット)、離乳食、紙おむつ、おしりふき、おもちゃ、母子手帳など
生理用品、ガーゼ、さらし、新生児用品、母子手帳など
介護用品、入れ歯、補聴器、大人用紙おむつ、補助具の予備、常備薬、障がい者手帳など
ペットフード、ペット用品(食品、トイレ、リード、ゲージなど)、飼い主の連絡先など
備蓄品や非常持出品は家族で相談して準備することが大切です。また、災害時の行動や家族の役割、避難場所や離れ離れになった時の連絡方法など、日頃から家族で防災について話し合うこが家族の命を守ることに繋がります。
大規模災害では隣近所全てが被災者となることから、地域で助け合うことで被害を軽減し、災害を乗り切ることができます。そのためには、自主防災組織や地域活動に積極的に参加し、日頃から地域との繋がりを作っておくことが大切です。
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